【お金のリアル】男性の育休1年で家計は赤字になる？手取り10割の真実と「プチFIRE」のすすめ

前回の記事では、僕が第一子で「1ヶ月」、第二子で「1年」の育休を取得し、期間による圧倒的な違いと長期取得のメリットをお伝えしました。

しかし、いざ「自分も1年取ろう！」と思っても、頭をよぎるのは強烈な「お金とキャリアの不安」ではないでしょうか。

「1年も休んだら、給料が減って家計が回らないんじゃないか？」「投資に回すお金がなくなって、資産形成が遠のくのでは……」

僕自身も、第二子の時に1年の育休を職場に申し出る前は、毎晩のようにエクセルで家計のシミュレーションを繰り返していました。

結論からお伝えします。正しい知識と少しの家計管理があれば、1年間の育休でお金に困ることはほぼありません。むしろ、資産形成の観点からも「人生の強力なテスト期間」になります。

今回は、パパの長期育休における「お金のリアル」について解説します。

育休中のお金の不安は、国の制度である「育児休業給付金」の仕組みを正しく理解していないことから生まれます。

よく「育休中は給料が減って生活できない」と言われますが、2025年4月の制度改正により、パパの育休中の収入サポートは劇的に手厚くなっています。

2025年4月から「出生後休業支援給付金」という新たな制度がスタートしました。夫婦ともに一定期間の育休を取得するなどの条件を満たせば、最大28日間にわたって給付金が上乗せされます。

育休中は、給料から天引きされていた以下の税金や保険料が「免除・非課税」になります。

この各種免除の威力がすさまじく、上乗せ給付と合わせることで、最初の約1ヶ月は「休む前の手取りのほぼ100%」がそのまま口座に振り込まれるのです。

手取り10割の期間が終わっても、サポートは続きます。

我が家の月の基本生活費は約34万円です。手取りが8割や6割に減っていく後半でも、この「固定費＋変動費」を極端に切り詰めることなく生活できました。

なぜなら、育休中は「仕事用のスーツや靴」「職場の飲み代」「毎日のランチ代」といった、働くためにかかっていた見えない出費（仕事の経費）がゼロになるからです。

当ブログのテーマでもある「資産形成」や「FIRE」の観点から見ても、1年間の育休は非常に有意義な期間になります。

僕は、この1年間を「給付金をもらいながらできる、プチFIREのテスト期間」と位置づけていました。

資産1億円を達成してFIREする前に、「もし毎日仕事に行かなくてよくなったら、自分はどう過ごすのか？」「家族との時間は本当に充実するのか？」をリアルに体験できました。

平日の昼間に子どもと公園で遊び、夕方にはお風呂に入れ、家族全員でゆっくり食卓を囲む。この「時間の豊かさ」を事前に味わえたことで、その後の資産形成へのモチベーションが爆発的に上がりました。

手取りが8割になり、後半の半年は50%になるため、どうしても「毎月の貯蓄・投資ペース」は一時的に落ちます。しかし、我が家は「育休中は、積立投資（オルカンやS&P500）の入金力が落ちても全く気にしない」と割り切りました。

長期の資産形成において、1年間の入金が減ることは誤差でしかありません。それよりも「今しか見られない子どもの成長を特等席で見る権利」を優先すべきです。

お金と同じくらい怖いのが「キャリアの分断」ですよね。浦島太郎状態になるのではと不安になる気持ちも痛いほど分かります。

しかし、男の子2人の壮絶な乳幼児期を、妻と2人で24時間体制で回した経験は、ビジネススキルそのものを強烈にアップデートしてくれました。

復職後、「あれに比べれば、仕事のトラブルなんて全然マシだ」と思えるほどの謎のメンタルタフネスを手に入れることができました。

「お金が減るのが怖い」という漠然とした不安は、育児休業給付金の計算式を知り、毎月の生活費を把握することで「なんとかなる」という確信に変わります。

一時的な収入減を恐れて、一生に一度の「子どもと過ごす濃密な1年」を諦めるのは本当にもったいないです。

次回（シリーズ最終回）は、1年の育休がもたらした「夫婦関係の劇的な変化」と「リアルな1日のスケジュール」についてお話しします。なぜ育休が「最高の夫婦のチームビルディング」になるのか、その真髄をお伝えします！